公的な復興支援や義援金が中々行き届かない中で、ブランド豚の存続のためには、
豚舎の再建や、飼料の確保など多くの費用が必要です。
また、豚を育てたとしても、食べてくれる人がいなければ、生育にかかる費用だけがかかってしまいます。
そこで今回、ありが豚を元気に育てるために、サポーターという形で皆さんの支援を募りたいと考えています。
※募集を終了いたしました。たくさんのお申込みをいただき、ありがとうございました!
養豚場の復興をご支援下さったサポーターの皆さまへ
感謝を込めて、すくすく育った「ありが豚」をお届けします。
サポーターのみなさまにおいしく「ありが豚」を召し上がって頂くことを、復興の証にしたいと努力して行きます。
ありが豚の循環型養豚で出来る良質なたい肥を、津波後の塩害の残る地域に提供します。
サポーターの皆さまから頂いた支援を、地域に還元しながら1日も早い地域全体の復興を目指します。
復興の様子はサポーターの皆さまに随時お知らせ致します。
定期的にBBQを開催する予定です(別途申込必要)
サポーターのみなさまとありが豚が直接交流し、おいしい一時を一緒に過ごしながら、感謝の気持ちを伝えます。
※募集を終了いたしました。たくさんのお申込みをいただき、ありがとうございました!
- ありが豚が届くまでに時間はどれだけかかりますか?
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- 現在、豚舎の復旧に努めながら、生き残ったありが豚の世話をしています。
- 想定では12カ月後からお肉のお届けが出来る見込みです。
- 義援金ではなく、サポーター制度にした理由は何ですか?
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- 徐々に豚舎が復活し、豚が育っていくのを見守るのは、サポーターだからこその喜びや感動を提供出来ると考えています。
- また生産者にとっても、一緒に復興を見守ってくれる人がいること。そして、ありが豚が届くのを待っている人がいることは、厳しい状況では非常に心強いものだと考えています。
- 売上金の内訳はどうなっていますか?
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- 売上金の90%を生産者が復興やありが豚の配送に利用します。全国一律の配送を行っておりますので地域により配送に差異は発生致しません。
- 残りの10%は通信費、決済代行手数料などの必要経費にあてられます。
- 支払方法は何ですか?
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- クレジットカード決済のみとなります。
- ご利用いただけるカードは、VISA、MASTER、JCB、AMEX、DINERS です。
- 2011年8月より代官山でマイファーマーが開催する代官山マルシェ内においてのみ
現金でのお支払いが可能な特設ブースを設けております。
毎月不定期ですが、日時を確認の上お越し頂ければ申し込みが可能です。
詳しくはこちらから→代官山マルシェ公式サイト
- ありが豚の配送の際には時間指定は可能ですか?
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- 出荷のタイミングで、高橋さんの方から配送候補日の一覧がメールで届きます。
- その中から、マイファーマーのマイページで日時の指定が可能となります。
「特定商取引に関する法律」第11条に基づき、以下のとおり表示します。
お届けいたしました農作物について、キズ・傷み等があった場合でも、一切返品はお受けできません。
お届けする収穫農作物について
クレジットカード払いのみ
(VISA、Master、JCB、アメックス、ダイナースクラブ)
サービスお申込み確定後に、ご利用のクレジットカード会社から契約内容に基づきに請求が生じます。
代金の支払時期
および支払方法
■その他事項
①本サービス・商品に関するお取引は、お客さまと当農家との間で契約締結がなされるものです。
②所定のお申込み画面にて、所定のお申込み行為が完了した時点で契約成立=取引完了となり、この時点で、お申込みのサービス利用料金・商品代金全額について決済が完了となります。
③お申込みのキャンセル、中途解約は一切お受けできません。なお、中途解約がなされた場合でも、サービス利用料金・商品代金は契約成立時において全額決済済みであるため、料金は一切返金できません。
④本サービス・商品に対する、虚偽の情報に基づく申込み、及び、他人になりすましての申込みは固くお断りします。
⑤未成年者は、法定代理人の同意を得た場合に限り、本サービス・商品をご利用できます。
⑥お客さまにお届けする収穫農作物の内容については、収穫する農家が任意で選択します。お客さまが選択することはできません。また、農作物の生育状況・収穫状況によっては、表示どおりの農作物をお届けできない場合、さらには農作物のお届け自体できない場合もございます。予めご了承ください。
⑦本サービス・商品のご利用にあたり、お客さまに何らかの損害が発生した場合であっても、株式会社ビジネス・インフォメーション・テクノロジーは損害賠償を含め一切責任を負いません。
⑧サービス・商品内容は随時変更される場合がございます。
⑨お客さまは、本サービス・商品に関する権利義務を第三者に譲渡し、または引受させることはできません。
⑩本サービス・商品に関しお客さまと農家、協力会社等との間で紛争が生じた場合は、訴額に応じて東京簡易裁判所または東京地方裁判所を専属的合意管轄裁判所とします。